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ＮＴＴの平成２１年３月期連結営業利益が前期比１４・９％減の１兆１０９７億円となり、６年ぶりに上場企業でトップとなることが確実になった。加入件数で国内シェア約５０％を持つＮＴＴドコモの好調な業績が主な要因。外需頼みの輸出企業が相次ぎ赤字転落するなか、景気に左右されにくい通信業界の強さを示した。

　ドコモなどの携帯電話事業者は、長期契約を前提に通信料金を割り引く料金プランを相次ぎ導入。その結果、解約率が「０・５％を下回る」（ドコモの山田隆持（りゅうじ）社長）まで改善し、安定した通信料収入が続いている。光回線の普及が鈍化し、固定系のグループ企業は業績が低迷しているが、ドコモの好調が他社の低迷をカバーした。

　売上高は三菱商事が２２兆３８９１億円で、トヨタ自動車を抜き首位となった。